サッカーまとめのまとめ

サッカー日本代表が中東では初開催となる「FIFA W杯2022カタール大会」（11月21日―12月18日）への出場を決めた。７大会連続出場を決めた舞台裏では、放映権料の高騰に日本国内のTV局の〝体力〟が追いつかず、全64試合無料生中継が絶望視されていた。その窮地を救ったのが、インターネットTV局「ABEMA(以下、アベマ)」の参戦だった。

国際サッカー連盟（FIFA）と公式インターネット番組を多角的に配信する契約（オフィシャル・インターネット・ブロードキャスター）を結び、カタール大会の無料生中継の実現に大きく貢献。株式会社AbemaTV代表/ABEMA総合プロデューサー藤田晋氏（48）が自身のツイッターで「アベマとして過去最大の投資になります」と投稿した「巨大な買い物」の背景には、昨年メガヒットしたあのゲームの存在があった。

「今回のW杯放映権ではアベマさんに頭が上がらない。正直、脱帽です！」

地上波のあるベテランTV局関係者は、開局６年目を迎えるインターネットTVへあえて感謝の言葉を口にした。なぜなのか。今年11月に開幕するW杯カタール大会では国内での無料放送が放映権料の高騰で、日本のTV局がギプアップ状態だった。すべての交渉も暗礁に乗り上げて、絶望的だった無料生中継がアベマの参戦によって、カタール大会は全64試合の無料生中継が可能になった。

日本代表がW杯初出場を決めた、98年フランス大会で日本に提示された放映権料は5.5億円だった。ところが2002年日韓大会ではそれが一気に185億円まで跳ね上がる。

「欧州サッカーで主流になった有料放送局がW杯放映権購入に手を挙げ始めて、その価格がバブル状態になりました」（前出のベテラン放送関係者）。

FIFAはこの後のW杯でも日本向けの放映権料は数十億円単位で値上げを提示してきた。日本側はNHKと民放各局で「ジャパンコンソーシアム」（JC）という組織を作り対抗、これまでのW杯では各局が放映権料をかき集めてきた。日本戦とそれ以外の試合という形で割り振り、共同で番組制作も行った。

日本のTV業界は、W杯カタール大会に向けてFIFAの提示額を右から左に捻出する状況ではなくなった。特に民放局ではこの２年間、コロナ禍でスポンサー収入が激減。昨年９月に始まったW杯アジア最終予選の裏で同時並行的に行われていた地上波各局に向けた放映権交渉はすべて不発に終わった。FIFAからカタール大会での日本側に提示された350億円（推定）という放映権料を集める目処がたたず、日本国内でのW杯無料放送は事実上不可能な状況になっていた。

そこで白羽の矢が立ったのが、開局６年目を迎えたインターネットTV局として躍進している「ABEMA(アベマ)」だ。

アベマでFIFAワールドカップ2022統括責任者である、野村智寿執行役員が振り返る。

「（W杯放映権の話は）アベマの総合プロデューサーである藤田（晋代表）の元に入りました。（社内決定には）長い時間をかけていろんな応酬があったわけではないと思います」（以下省略）
※以下の部分はソース元にてご確認ください。

ソース/FRIDAY
https://friday.kodansha.co.jp/article/243296