サッカーまとめのまとめ

中国は2002年以来、サッカーW杯の出場から遠ざかっている。スポーツライターの木崎伸也さんは「習近平国家主席は『W杯に出場し、開催し、優勝する』という3つの夢を掲げ、サッカーを国策に据えた。しかし、不動産バブル崩壊と政府の融資規制によって中国サッカーは崩壊状態だ」という――。(第2回)

　※本稿は、木崎伸也『サッカーと地政学』(ワニブックス)の一部を再編集したものです。

■習近平が掲げた「3つのサッカーの夢」

　数年前まで、中国にとってサッカーは国策のひとつだった。2011年、当時国家副主席だった習近平(現国家主席)は、インタビューで次のように語っている。「中国には3つのサッカーの夢がある。W杯に出場し、開催し、そして優勝することだ」

　この発言は単なる個人の願望ではなく、長期的な国家方針として受け止められた。不動産企業、地方政府、国有企業が一斉にサッカー界へ参入した。

　激変したのが中国スーパーリーグだ。元ブラジル代表のオスカルがチェルシーから上海上港へ、元アルゼンチン代表のカルロス・テベスがボカジュニアーズから上海申花へ、スロバキア代表のマレク・ハムシクがナポリから大連一方へ、コートジボワール代表のディディエ・ドログバがチェルシーから上海申花へ――。世界中のスター選手が次々と中国へ渡った。

　スターの爆買いによって2015－2016シーズンの推定移籍金総額は4億5100万ドル(当時のレートで約540億円)に達し、世界ランキングの5位にランクインするまでになった。

　しかし、中国サッカーは急失速してしまう。背景にあったのは、不動産バブルの崩壊だ。中国では不動産デベロッパーが過剰な負債を抱え、ビジネスモデルの限界が近づいていた。2020年、中国政府は歯止めをかけるために「三条紅線(3つのレッドライン)」を導入し、負債の多い企業がそれ以上融資を得られないようにした。借金の蛇口を一気に締めた。

　これによって多くの不動産会社が窮地に陥り、クラブ経営どころではなくなってしまう。不動産不況は地方政府の税収にも直撃し、自治体によるクラブ支援も困難になった。

■2020年以降に約40クラブが消滅

　コロナ禍でリーグが延期になったこともクラブ財政を直撃し、同年に天津天海が解散。2021年、家電販売の蘇寧グループが不動産など多角化経営に失敗し、同社が持っていた江蘇が消滅した。倒産は連鎖的に広がり、2022年に重慶、2023年に広州城、武漢長江、河北が姿を消していく。

　そして、不動産大手・恒大集団の経営破綻により、広州は選手や職員の給料を払えなくなって中国リーグ2部へ降格。2025年にリーグ最多優勝回数を誇る名門は解散に追い込まれた。2020年以降、中国では約40のプロサッカークラブが消滅した。

　汚職騒動も混乱を大きくしてしまう。2022年、習近平の方針で検察がプロサッカーにおける賄賂と八百長に関する調査を開始。2024年3月、中国サッカー協会元会長が収賄罪で無期懲役、同年8月に元副会長が収賄罪で禁錮11年を言い渡された。そして同年12月、元中国代表監督の李鉄に収賄罪で禁錮20年が言い渡された。元代表監督の逮捕は前代未聞である。

■「中国サッカーの崩壊」が日本にもたらすもの

　一方、中国サッカーの崩壊は、日本サッカーに短期的な利益をもたらしている。一時期ヨーロッパのクラブはこぞって中国で親善試合を行っていたが、再び日本をメインターゲットにするようになったからだ。Jリーグもその変化を受け、7月下旬頃に国内リーグを休みにし、欧州ビッグクラブを迎えやすい日程を組むようになった。

　2024年にはトッテナム、ニューカッスル、ブライトン、ドルトムント、シュツットガルト、レアル・ソシエダ、スタッド・ランスが、2025年にはバルセロナ、リバプール、レアル・ソシエダ、スタッド・ランスが来日した。

　ただし、長期的にはライバルの躓きは日本にとってもマイナスだ。日本代表の強化にはアジア地区のレベルアップが不可欠だからだ。UEFAはネイションズリーグを立ち上げ、親善試合を減らして真剣勝負の場を増やしている。その結果、ヨーロッパの代表チームを日本に呼ぶことが以前よりも難しくなった。W杯予選やアジアカップ予選が簡単すぎると実戦感覚は鈍る。W杯優勝には強い隣国が必要である。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/bf80c1e4fa1404319cd34ed599ff60ef5efd1cb4?page=1